【言語聴覚士が解説】失語症の相談先・支援制度|友の会や社会資源の紹介
失語症のある方やご家族が「どこに相談すればいいかわからない」と感じることは少なくありません。この記事では、利用できる相談先や支援制度、社会資源をご紹介します。
利用できる相談先・支援制度

医療機関でのリハビリ
病院のリハビリテーション科では、言語聴覚士による言語訓練を継続的に受けられます。急性期の入院中から回復期、その後の外来や訪問リハビリまで、時期に応じたリハビリの場が用意されています。
介護保険サービスの活用
要介護認定を受けている場合は、訪問リハビリテーションや通所リハビリテーション(デイケア)などの介護保険サービスを利用できます。これらのサービスを通じて、言語聴覚士によるリハビリを継続できる場合があります。ケアマネジャーに相談することで、利用できるサービスを整理してもらえます。
失語症友の会
失語症のある方やそのご家族が集まり、交流したり情報を共有したりする当事者団体です。同じ経験を持つ人同士で話すことで、孤立感の軽減や、生活上のちょっとした工夫の共有につながります。地域ごとに活動している団体があり、自治体の福祉窓口や病院のソーシャルワーカーから情報を得られることがあります。
意思疎通支援者・会話パートナー制度
地域によっては、失語症のある方とのコミュニケーションを支援する「意思疎通支援者(失語症者向け意思疎通支援者)」の派遣制度が整備されています。外出時の付き添いや、通院・手続きの際の会話の手助けを受けられる場合があります(出典:厚生労働省「失語症者向け意思疎通支援者養成事業・派遣事業」)。
障害者手帳の取得
失語症の症状が一定の基準を満たす場合、身体障害者手帳(言語機能障害)の対象となることがあります。手帳を取得すると、医療費の助成や福祉サービスの利用など、さまざまな支援につながる可能性があります(出典:厚生労働省「身体障害者手帳」)。主治医やソーシャルワーカーに、申請可能かどうか確認してみるとよいでしょう。
相談先を探すときのポイント

まずは、かかりつけの医療機関のソーシャルワーカーや、地域包括支援センターに相談してみましょう。どのような支援が利用できるかは地域によって異なるため、具体的な情報は住んでいる自治体で確認することをおすすめします。複数の制度を組み合わせて利用できることも多いため、一つの窓口で断られても、別の相談先に当たってみる価値があります。
まとめ
失語症のある方とご家族を支える社会資源は、医療・介護保険サービスから当事者団体まで多岐にわたります。一人で悩まず、まずは身近な相談窓口に声をかけてみることが、支援につながる第一歩です。


