失語症の相談先・支援制度|友の会や社会資源の紹介【言語聴覚士が解説】
失語症のある方やご家族が「どこに相談すればいいかわからない」と感じることは少なくありません。この記事では、利用できる相談先や支援制度、社会資源をご紹介します。
利用できる相談先・支援制度

医療機関でのリハビリ
病院のリハビリテーション科では、言語聴覚士による言語訓練を継続的に受けられます。急性期の入院中から回復期、その後の外来や訪問リハビリまで、時期に応じたリハビリの場が用意されています。
介護保険サービスの活用
要介護認定を受けている場合は、訪問リハビリテーションや通所リハビリテーション(デイケア)などの介護保険サービスを利用できます。これらのサービスを通じて、言語聴覚士によるリハビリを継続できる場合があります。
ケアマネジャーに相談することで、利用できるサービスを整理してもらえます。
失語症友の会
失語症のある方やそのご家族が集まり、交流したり情報を共有したりする当事者団体です。同じ経験を持つ人同士で話すことで、孤立感の軽減や、生活上のちょっとした工夫の共有につながります。
地域ごとに活動している団体があり、自治体の福祉窓口や病院のソーシャルワーカーから情報を得られることがあります。
意思疎通支援者・会話パートナー制度
地域によっては、失語症のある方とのコミュニケーションを支援する「意思疎通支援者(失語症者向け意思疎通支援者)」の派遣制度が整備されています。外出時の付き添いや、通院・手続きの際の会話の手助けを受けられる場合があります(出典:厚生労働省「失語症者向け意思疎通支援者養成事業・派遣事業」)。
障害者手帳の取得
失語症の症状が一定の基準を満たす場合、身体障害者手帳(言語機能障害)の対象となることがあります。
手帳を取得すると、医療費の助成や福祉サービスの利用など、さまざまな支援につながる可能性があります(出典:厚生労働省「身体障害者手帳」)。主治医やソーシャルワーカーに、申請可能かどうか確認してみるとよいでしょう。
相談先を探すときのポイント

まずは、かかりつけの医療機関のソーシャルワーカーや、地域包括支援センターに相談してみましょう。どのような支援が利用できるかは地域によって異なるため、具体的な情報は住んでいる自治体で確認することをおすすめします。
複数の制度を組み合わせて利用できることも多いため、一つの窓口で断られても、別の相談先に当たってみる価値があります。
相談に行く前に準備しておくとよいもの
- いつ、どのような病気やけがで失語症になったか(発症の時期・入院先など)
- 今困っていること(会話、電話、書類の記入、外出など)
- これまで受けてきたリハビリの内容
- ご本人とご家族の希望(どんな生活を送りたいか)
メモにまとめておくと、限られた相談時間でも状況を伝えやすくなります。
よくある質問
Q. 失語症の友の会は、どうやって探せばよいですか?
全国の失語症友の会の情報は、日本失語症協議会などで紹介されています。
病院の言語聴覚士や地域包括支援センターに、近くで活動している会を尋ねてみるのもよい方法です。
Q. 障害者手帳は、どのように申請しますか?
お住まいの市区町村の窓口で申請します。指定された医師の診断書が必要です。
申請できる時期や等級の目安は、主治医や市区町村の窓口に確認しましょう。
Q. どの制度が使えるのか、自分で調べるのが大変です。
病院の医療ソーシャルワーカーや、担当のケアマネジャーに相談すると、利用できる制度を一緒に整理してもらえます。
臨床でよくある場面:「どこに相談すればいいのか」わからないまま退院する
退院が近づくと、「家に帰ってから、言葉のことを誰に相談すればいいのか」と不安を口にされるご家族は少なくありません。入院中は毎日担当者に会えても、退院後は相談先が急に見えにくくなるためです。
退院前に、病院の医療ソーシャルワーカーやケアマネジャーに「言葉のリハビリを続けられる場所」と「家族が相談できる窓口」を聞いておくと安心です。連絡先を一枚の紙にまとめて、電話の近くに貼っておくのもおすすめです。
まとめ
失語症のある方とご家族を支える社会資源は、医療・介護保険サービスから当事者団体まで多岐にわたります。一人で悩まず、まずは身近な相談窓口に声をかけてみることが、支援につながる第一歩です。


